不用品回収される物の中には、テレビ、冷蔵庫、洗濯機など家電をはじめ大型の物もあります。これらは有用な資源になるにも関わらず、リサイクルが困難なケースが多くあります。不用品回収を依頼する際には、いくつかの注意が必要です。不用品回収で重要な家電リサイクル法についてご紹介します。

粗大ゴミは、処理をするのが大変です。処理施設でも処理が難しい物もあり、多くが埋め立てを行っているのが現状です。家電リサイクル法は、そのような現状を変えるために、廃棄物の減量・資源の有効利用として1998年国会で成立し、6月に公布されました。2001年4月には、本格的に施行された法律です。

家電リサイクル法では、冷蔵庫（冷凍庫）・洗濯機・エアコン・テレビの4品目が対象になっています。この法律では小売業、製造業それぞれが役割分担をしながら、リサイクルを推進することが義務付けられています。

また21年4月には、「液晶式テレビおよびプラズマ式テレビ」が特定品目に指定されました。

家電4品目とはどういう物があるのか詳しくみていきましょう。

家電リサイクル対象品目を処分する場合は、不用品回収業者に依頼するか、自治体を通して回収してもらう方法があります。自治体に依頼する場合は、事前に回収日、回収時間、リサイクル券の購入、申込みなどが必要になり手間がかかります。

また冷蔵庫や洗濯機、テレビなどはどれも重たく、特に力があまりない女性や高齢者の方の場合運び出すのに苦労します。一方不用品回収業者は電話一本で、回収に来てくれますので面倒な手間がありませんし、運び出しもスタッフが行ってくれますのでとても便利です。これらを考えると、家電リサイクル品の回収は不用品回収業者に依頼することをおすすめします。